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大学図書館員 坂本です

学びと遊びを考える

近畿大学通信教育部図書館司書コース 試験対策 情報サービス論

カレントアウェアネスサービスとは何か、またサービスの種類を挙げ、それぞれについて説明してください。


個人やグループに対して、特定主題に関する資料を選択して提供するサービスを言う。レファレンスサービスとして展開されることが多い。
以下にサービスの種類を挙げ、説明する。
1、 ドキュメントサービス
 現在話題や問題になっているテーマを雑誌記事や新聞記事から選択して、特定主題の下にまとめて配布物などで関係ある方に提供するものである。
2、 文献紹介サービス
 「人名調査に関する参考図書」「歴史・地理調査に関する参考図書」「統計調査のための文献」など利用者が必要と思われるいろいろなテーマのものを取り上げ、調査に必要な参考図書や参考文献を配布物などの形で紹介し提供するものである。
3、 コンテンツサービス
 新着雑誌や各大学などから出されている学術紀要の目次をコピーして、特定の利用者に提供するサービスである。いわゆる目次サービスといわれる。
4、 SDIサービス
 利用者があらかじめ登録しておいた特定主題について、書誌、索引誌、抄録誌、データベースなどを利用して、その特定主題に関する図書や雑誌記事論文などを、登録利用者に新規文献情報として適宜提供するものである。


自由理論とは何かを説明すると、ともに、自由理論の主張を要約してください。


自由理論とは、ワイアーがこれまでの保守理論を批判し、情報の直接提供を説いたものである。この自由理論をさらに発展させ、体系化したのがロースティンである。
自由理論の主張の要約を以下に述べる。
1、 図書館員の専門性を尊重し、信頼という前提の基で、情報を直接提供する。
2、 研究者は、情報の入手こそが一番重要であることから、十分配慮して提供する。
3、 提供される情報が適切でなければならないという観点から、主題専門家としての図書館員の存在が必要である。

レファレンスサービスの間接業務を挙げ、それぞれについて簡潔に説明してください。


1、 レファレンスコレクションの構築
日々、レファレンスツールの比較研究を続け、レファレンスコレクションの選定をして、その充実を図る。
2、 レファレンスネットワーク作り
 情報が氾濫している今日では、自館のみでレファレンス業務を行える場合ではない。そうしたことからお互いに図書館資料を利用しあう相互協力制度が生まれた。
3、 補助ツールの作成
 時間のレファレンス質問傾向にあわせて、参考図書では不十分と思われる部分をカバーするために館独自に作成されるものである。
4、 レファレンス統計
 質問に関する利用者統計のまとめや利用者に対するアンケート調査にて、利用者の傾向性を数値的に把握し、レファレンス活動の今後の発展のために戦略や戦術に役立てるものである。
5、 レファレンス記録・保存・事例研究・分析
 レファレンス記録や保存、それらを利用しての事例研究・質問分析などがある。

 

主題別組織が発展しにくい要因を挙げてください。


1、 専門コレクションが必要となること。
2、 主題別部門化すればするほど多くの人員を必用とすること。
3、 主題性専門家で書誌的知識を持った人員を多く必用とすること。
4、 各部門にセクショナリズムが発生しやすくなるので、調整に労力を要すること。
5、 米国のように、完全な主題別組織の中で、特定主題知識を育成するような組織が日本ではないため、主題に強い司書が育成されにくいこと。
6、 主題知識の育成を、個人の努力に依存していること。
7、 仕事の平等性や主題の弱さへの配慮からローテーション制度をとってしまっていること。

 

相互協力の種類を挙げ、それぞれについて業務内容を説明してください。


1、 図書の相互貸借
 自館が所蔵していない資料や情報を多感から調達して利用者に提供することをいう。所蔵資料を相互に融通しあうところから相互貸借と呼ぶ。
2、 資料の相互文献複写
 図書・雑誌などの図書館資料を他の図書館と相互にコピーサービスを行うものである。氾濫する資料の中からわずかしか購入できないため、図書館サービスの中でもウェイトが高くなっている。
3、 相互利用紹介
 近辺や均衡の図書館に対し行うもので、紹介先の図書館訪問させる。
必要な場合は、利用者に図書館発行の紹介状を持たせる。
4、 相互レファレンス
 レファレンス質問は多岐にわたる。こうした質問に応えるには、他の図書館にいるレファレンス係との人的ネットワークを利用し、知恵を借りることで効率的なサービスを行うことができる。

 

利用教育実施のために必要な環境整備を挙げ、それぞれについて説明してください。


1、 図書館活動の組織化
個人の図書館員の能力に頼るのではなく、図書館活動そのものを育成するという考え方で、組織的、制度的に整備する必要がある。
2、 業務の組織化による予算確保
利用教育の運営にはPR費用、教材作成のための費用、ビデオやDVD購入費・作成費などの予算を業務を組織化することで確保しやすくする。
3、 教員との連携
図書館の利用教育の目的は、図書館の意義とする学習を支援することである。
よって、教員と連携することにより、学生に効果的な利用教育が行える。
4、 利用教育実施マニュアルの作成
利用教育のクオリティに個人間で大きな差がでないようにするには、マニュアルの作成が効果的である。
5、 館員研修
作成したマニュアルにもとづいて館員研修を行うことで、館員の能力の底上げを実行することができる。
6、 レファレンスツールの設置
事前にレファレンスブックスなどの基本ツールを揃えた上で、利用教育を行うことで、教育効果を挙げることができる。
7、 映像メディアの利用
 最近の学生は映像メディアに慣れ親しんでいることから、DVDなどの映像による教育は、受け入れられやすい効率のよい学習方法だと考えられる。

 

『出版年鑑』とは、どのような参考図書か、説明してください。


1年間で刊行された市販図書を網羅的に探すための重要な年間形式の基本文献。
昭和25年分からの新刊市販本を隔年ごとに調べることができる。
毎年前年の市販新刊書を集めた新刊図書目録である。
採録は、毎年刊行された約8万点。著者、署名、出版社、価格、本の大きさ、ページ数、刊行年、分類番号などが分かる図書リストである。

 

国立国会図書館NDL-OPAC』とは、どのようなツールか説明してください。


 本を調査する際の最も重要なデータベースツール。
国立国会図書館のホームページから、国立国会図書館が所蔵する明治の初期から現在までの市販図書・非売品図書など、約720万件の所蔵文献資料を原則として網羅的に探すことができる。
図書では、和書約690万冊、洋書約260万冊をOPAC画面から検索できる。
国立国会図書館は、納本制度になっているので、原則として国内本のすべてを調べることができる。

 

『國書総目録』とは、どのような参考図書か、説明してください。


 江戸末期までの日本人によって書かれ、または編纂・翻訳された国書を、慶応3年(1867)までのもの約42万を収録したものである。人名は6万名。
国書の配列は、書名の五十音順である。
記載事項は、書名、その読み、巻・冊、別称、分類、著者名、成立年代、写本所蔵場所、活字本などである。
特に所蔵調査には欠くことのできない基本文献である。

 

『全集・叢書細目総覧』とは、どのような参考図書か、説明してください。


 古典編&索引編の全2巻と続編の古典編がある。
前者は古典編とあるように、国内で出された国書を対象としたものである。
収録されているものは国初より幕末までに日本人によって書かれた図書で、明治以降から昭和45年末までに活字本として刊行された全集・叢書の内容細目を集めた目録である。
索引は、内容の個々の作品ごとに検索でき、本体の該当ページにアプローチできる。
続編は、昭和46年以降から60年の間に刊行された全集・叢書を収録の対象にしている。
 国書で、全集・叢書の各巻の内容細目を一覧できるようにしたものである。
書名索引・難読索引が用意されている。